渕上 雄貴

途上国への想い

高校時代に、アフリカでNPO活動をされている方の講演を聞いたのがきっかけで、途上国で仕事がしたいと強く思いました。また、環境問題にも関心があったので、「海外勤務×環境問題」という2軸で資源工学を選択し、大学院卒業後にプラントエンジニアリング企業に入社しました。フィリピンやカタールの建設現場で働いていたのですが、高校時代の原点に立ち戻り、アフリカビジネスへ関わるため、アイ・シー・ネットに入社しました。

アイ・シー・ネットでの仕事

JICAや省庁の公的スキームを活用して、日本企業の海外展開を支援しています。途上国においては主要産業がまだまだ第一次産業であるため、現在は農業・フードバリューチェーン事業における民間連携促進に注力しています。

現在遂行中のプロジェクトでは、インド園芸農業分野において、インドの公的機関である園芸局と日本企業の連携促進を行っています。また、エチオピアでは、JICA民間連携事業スキームの下、自社製品を普及したい日本企業の市場調査や、現地のパートナーとの調整業務を担っています。
一般的にコンサルタントというと、データなどを基に戦略的なアドバイスを伝えていくような印象を持たれますが、私が意識しているのは、戦略立案にあたり、日本企業や現地の人たちと常に同じ目線に立ち、試行錯誤し、議論を重ねていくことです。ステークホルダーと共に目標達成に向かって、伴走するところにやりがいと楽しさを感じます。

未来のこと

グローバルサウスと呼ばれる途上国・新興国のなかでも、経済発展が目覚ましいインドビジネスに注目しています。インドを訪れると、ビジネスパーソンに熱気や勢いがあり、日本の経済成長期を彷彿とさせます。一方で環境汚染などの問題も生じてきているため、それらの課題を乗り越えてきた日本企業の技術・サービスを活用し、インドの問題解決に繋がるビジネスに携わっていけたらと思っています。

インドビジネスで経験を積みつつ、アフリカでの知見、コネクションも拡げています。モザンビーク、セネガル、ルワンダ、ウガンダ、エチオピア等において、農業・フードバリューチェーン・アグリテックに関わるプロジェクトを実施したり、そのプロジェクト関係者を起点として、アフリカにおけるコネクションを拡げたりしています。単なるビジネス上のコネクションとしてではなく、友人関係を構築し、定期的に連絡を取り、お互いに困ったときは助け合える関係を築くことを心掛けています。将来的には、ラストフロンティアと呼ばれるアフリカに日本企業が多数進出する際に、現在培っているアフリカでのコネクションを活かし、ビジネスを通じた途上国の発展を支援することが目標です。

大西 由美子

インドでの過酷な経験がキャリアの基盤に

幼少期をタイで過ごしたのですが、当時のバンコクはまだ途上国の雰囲気が濃く、幼いながらも日本との違いに気づいていました。国際協力という言葉を知ったのはもっと後になってからですが、将来は開発課題を解決できるような仕事ができたらいいなと思っていました。

アメリカの大学院を出た後はインドのNGOで勤務し、ダム建設予定地で住民移転に関する調査を行ったり、先住民の居住地で調査を実施したりしました。水や電気もない山奥に一週間滞在した経験や、インド人と一緒に暮らした経験は「世界中どこに行っても生きていける」という自信になりました。その後、他の国でも経験を積みたいと思い、アイ・シー・ネットが募集していた南アフリカのプロジェクトスタッフに応募。南アフリカで1年半、農村開発の調査に参画し、そのまま入社しました。

アイ・シー・ネットでの仕事

インドを中心としたアジア諸国での仕事、特に評価や農業関連の調査に関わっています。評価の仕事は何より受益者の声が聞こえるので面白いですね。プロジェクトが終わって一定期間が経過してから評価するので、プロジェクトの真の成果が見えますし、現地の人の生活の変容や彼らが感じたことは興味深く感じます。

2021 年にビジネスコンサルティング事業部に異動してからは、日本企業がインドに進出する際の調査も増え、現地に詳しい日本人として水先案内人の役割を担っています。長年、インドの ODA 事業で培ってきた知見が、非常に役立っていると感じています。インドの隅々まで行ったことがありますし、彼らの生活様式などを理解しているので、どんな商品が売れるか、商品がどう受け入れられるかをアドバイスしたり、政府の政策や規制も踏まえて、市場調査を行ったり、協働できそうな現地企業を提案したりしています。

未来のこと

インドに20年近く住んでいるので、物事に対する反応や考え方からしても、自分はもう半分インド人だと思っています。彼らの視点から物事を考えたり検討したりできることが、日本企業の相談を受ける上での強みなので、今後も日本企業のインド進出に活かしていきたいです。また、ODA事業の中で「ここに日本企業が入れる余地があるな」と感じることも多いので、ビジネスにつなげていきたいと思います。

日本の経験を世界へ、世界の経験を日本へ。

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